企業情報 | 古河ロックドリル株式会社

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ご挨拶

古河ロックドリルの歩みは、足尾銅山で使用されていた海外製の手持ちさく岩機を、坑夫の要望に応えて日本人に適したサイズに作り直したことから始まります。
以来100年以上にわたり、さく岩機の「穿つ」技術を極め続けてきました。
この「穿つ」技術に、「砕く」「壊す」という技術を加えて、お客様の多様なニーズに応え、お客様の成功を支える製品・サービスを提供し続けることで、世界中の社会基盤の構築に貢献してまいります。

代表取締役社長北川隆行

会社概要

商号: 古河ロックドリル株式会社Furukawa Rock Drill Co., Ltd.
設立年月日: 1961年（昭和36年）6月１日
資本金: 4億円
本社所在地: 〒100-8370
東京都千代田区大手町二丁目6番4号
常盤橋タワー
拠点情報
役員: 代表取締役社長北川　隆行常務取締役吉野　利博常務取締役本間　正敏取締役𠮷田　茂美取締役曽我　晴弥取締役早川　貴康取締役小六　陽一監査役岩間　和義監査役三影　晃
営業品目: 油圧ブレーカ、油圧圧砕機、ブラストホールドリル、
ドリルジャンボ等

会社紹介動画

沿革

足尾銅山
高崎工場

1875（明治8年）新潟県で草倉銅山の経営を開始（現古河機械金属㈱の創業）
1877（明治10年）栃木県で足尾銅山の経営を開始
1885（明治18年）坑道開さくにさく岩機の使用を開始
1887（明治20年）足尾銅山に工作課を設置し、機械の修理・製作を開始
1900（明治33年）足尾銅山に機械工場を設置し、機械部門へ進出
1914（大正3年）日本で最初にさく岩機「手持ち式さく岩機」を開発
1950（昭和25年）群馬県高崎市に高崎工場を建設
1961（昭和36年）「古河さく岩機販売㈱」（現古河ロックドリル㈱）を設立
1962（昭和37年）海外への輸出を開始
1971（昭和46年）群馬県吉井町（現高崎市）に吉井工場を建設
1976（昭和51年）油圧ブレーカを開発
1977（昭和52年）油圧クローラドリルを開発
1977（昭和52年）油圧ドリルジャンボを開発
1989（平成元年）足尾機械㈱の事業を継承して、足尾さく岩機㈱を設立
1990（平成2年）アメリカのさく岩機製造会社
（現FURUKAWA ROCK DRILL USA, INC.（オハイオ州））を買収
1991（平成3年）圧砕機の販売を開始
1998（平成10年）オランダに「FURUKAWA ROCK DRILL EUROPE B.V.」を設立
2000（平成12年）古河さく岩機販売㈱と古河建機販売㈱を統合し、「古河機械販売㈱」を発足
2003（平成15年）子会社の古河ドリルテック㈱を「古河機械販売㈱」に統合
2003（平成15年）韓国に「FURUKAWA ROCK DRILL KOREA CO.,LTD.」を設立
2005（平成17年）古河機械金属㈱のさく岩機工場（高崎工場、吉井工場）を統合し、
「古河ロックドリル㈱」を発足
2006（平成18年）中国に「FURUKAWA ROCK DRILL (SHANGHAI) CO.,LTD.」を設立
2008（平成20年）福島県いわき市の古河プラント建設㈱から「FRDいわき㈱」と社名を変更し、
古河ロックドリル㈱のグループ会社となる。
2011（平成23年）インドに「FURUKAWA ROCK DRILL INDIA PVT.LTD.」を設立
2012（平成24年）パナマに「FURUKAWA ROCK DRILL LATIN AMERICA S.A.」を設立
2014（平成26年）岩手県宮古市に「宮古出張所」を開設
2016（平成28年）長野県下伊那郡松川町へ「ＦＲＤアルプス出張所」を開設
2018（平成30年）マレーシアに「FURUKAWA MACHINERY ASIA SDN.BHD.」を設立
2018（平成30年）アタッチメント製品である油圧ブレーカの自社整備を東北地区と関西地区で開始
2022（令和4年）パナマと中国にある販売会社2社を解散
2023（令和5年） FURUKAWA ROCK DRILL USA, INC.が、ネバダ州にサービス・物流拠点を新設
2023（令和5年）栃木県小山市に整備サービス事業会社「FRD北関東㈱」を設立

CSR

女性活躍推進に関する行動計画

女性の活躍推進を強化するため、女性社員の積極的な配置やワークライフバランスに配慮した各種支援施策の積極的な活用を図ることで、女性社員が一層活躍しやすい職場環境づくりに取り組んでいます。
また、男性社員の育児休業取得を促進させることで、男性の育児参画の後押しにも尽力しています。

女性活躍推進に関する
行動計画

次世代育成支援対策推進法に基づく行動計画

従業員が子育てをしながら安心して働き能力を十分に発揮できるよう、従業員の仕事と家庭の両立の推進に取り組んでいます。
次世代育成支援のための行動計画では、女性社員のみならず男性社員の育児休業取得も促進させる、総実労働時間の削減、テレワーク制度の導入などによる多様な働き方を認める職場環境づくりを目指し行動計画を策定しています。

次世代育成支援対策推進法に基づく
行動計画